給料上がらないから仕事を辞めたい。転職したい。
上司に言ってみたら「石の上にも三年」というから３年は頑張ってみろと言われた。
１０年頑張っているけど、給料が上がらない。
なぜ上がらないのか？理由がわからない。
今回は、そんな人のために記事を書きます。
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「石の上にも三年」は正しいのか？嘘なのか？
入社１年目の新人が会社を辞めたいと、しかも理由は給料が上がらないから、
そりゃ一年目で上がるわけがありませんね。
では、なぜその新人は給料が上がらないから辞めたいと言っているのか？
その理由は上司の給料が低いということに気づいたからです。
新卒で入社して、しばらくするとその会社の給与水準がだいたいわかってきます。
４０代の社員の年収が平均４００万だと気づいたとします。
その新入社員は４０代で年収８００万くらいになると期待していたとします。
それなら辞めたい考えるのは当然です。
「石の上にも三年」というのは、
冷たい石の上でも3年も座りつづけていれば暖まってくる。 がまん強く辛抱すれば必ず成功する。
という意味です。
確かに成功するかもしれません。
４０代の社員の年収が平均４００万の会社で成功して５００万円になるかもしれませんね。
「石の上にも三年」という言葉の揚げ足をとると、冷たい石の上に座ったとしても、
一番あたたまっても体温程度だし、温度の最大値に達するのは数時間いないでしょう。
３年も座り続ける意味はありません。
さらに、外気温が低ければ、石の最高温度も低くなります。
また、石の素材によって熱伝導率が高ければ、大きな石であればあるほど、上に座っている人の体温を吸い取るだけで、石の温度はあがらないでしょう。
石の上に３年いると、３年後下にあるのは石です。
違うものの上に３年いたほうが良いのではないかと考えます。
給料上がらないから辞めるのはバカ？辞めないほうがバカなケースもあります。
給料上がらないから辞めるのはバカなのか？
それとも、辞めないほうがバカなのか？
１０年も２０年も同じ会社にいて、給料があがらないのなら、何かが間違っています。
考えられることは以下です。
-会社全体の利益が少ない。
-利益の還元率が少ない。
-能力が給与に反映されないシステムになっている。
「能力が低くて出世しない。」以外は、転職したほうがよさそうです。
会社全体の利益が少ないのは、会社の経営に問題があるか、ビジネスモデルに問題があります。
利益の還元率が少ないのは経営者の方針なのでどうにもなりません。
還元率が高くても、能力が給与に反映されないシステムになっている場合は、年齢が高くなれば上る可能性があるので、それでよいのなら転職しなくてもよいでしょう。
今でも日本の会社の場合、年功序列に近い給与体系の会社が多いです。
なので、そこで給料を上げたいのなら、長く勤めるしかありません。
会社の経営方針により、給与の上限は決まってきます。
僕の友人は会計士ですが、３０歳になる前に転職しました。
当時勤めている会社だと３０歳で年収一千万は無理だと判断し、外資系企業に転職しました。
そして、１０年以上立ちますが、高級住宅街に一軒家を買ったり、高給取りになっているようにみえます。
同じことを繰り返して、違う結果を求めるのは無理があります。
消費税があがっても給料があがらない理由
今まで外税で顧客に請求書を出していたのなら、消費税があがったら総売上はあがります。
なら、給料が上がっても良いのではないかと考えたくなります。
なぜ、消費税があがっても、給料があがらないのか？
単純な計算でわかります。
消費税率８％のとき、税抜５０万円で仕入れして、税抜１００万円で販売していたとします。
仕入値は５４万円、販売価格は１０８万円、消費税は４万円納税することになります。
すると、手元に残るお金は５０万円です。
消費税率１０％のときについて考えます。
仕入値は５５万円、販売価格は１１０万円、消費税は５万円納税することになります。
すると、手元に残るお金は５０万円です。
このように手元に残るのは同じ５０万円です。
これが給料の原資になるので、消費税が上がっても給料はあがりません。
給料が変わらないとしても、増税により給料全額使うと以前より約１．６％使える金額が減ります。
（100/110×10-100/108×8）
なので、実質的には、給料は以前の９８．４％になります。
月給２０万円だと３２００円減ります。
もともと税抜で処理していたのなら、増税分を請求しやすいのですが、税込で処理していた企業の場合、
増税分を価格転嫁できないこともあるでしょう。
そうするとこうなります。
消費税率１０％のとき、
仕入値は５５万円、販売価格は１０８万円、消費税は４万８千円納税することになります。
すると、手元に残るお金は４９万２千円です。
手元に残るお金は８０００円減ります。
約１．６％です。
この分を給料に反映されると、１．６％給料が減って、９８．４％になります。
さらに増税により給料全額使うと以前より約１．６％使える金額が減ります。
（100/110×10-100/108×8）
つまり、９８．４％の９８．４％（100-1.6）＝９６．８％
月給２０万円だと６４００円減ります。
増税による消費の冷え込みも考慮すると…。
もう考えたくありませんね。
話はそれましたが、そもそも儲からないところでは儲からないということです。
日本国内のマーケットが増税によってどうにもならないのなら、
海外に転職することも視野に入れることになります。
平均年収が３０万円の国にいて、５００万稼ぐよりも、１０００万円の国にいて５００万円稼ぐほうが遥かに楽です。
同様に給料が安い会社で、高い給料を望むのは疲弊するだけなので避けたほうが良いでしょう。